ワーキングホリデーに行きたい
- ワーキングホリデーに、行きたくても行けない場合があるってホント？
- はい、本当です。
ワーキングホリデーの行き先によっては、ビザの発給制限（例えばイギリスでは年間400人、フランスは600人まで）や締め切りの問題で、すぐに枠が埋まってしまい、ワーキングホリデービザの取得が難しいことがあります。
ワーキングホリデーに行くことに決めたら、まずはできるだけ早い段階で、留学エージェントに相談してみましょう。
- ワーキングホリデーは、何歳まで行くことができますか？
- 基本的には、18～30歳までの方でしたら、ビザの取得が可能ですが、国によって対象となる年齢が異なります。
また定員の決まっている国もありますので、きちんと確認して準備を進めましょう。
- ハワイにワーキングホリデーに行きたいんだけど？
- ワーキングホリデーの行き先は、協定を結んだ国のみです。現在はオーストラリア、ニュージーランド、カナダ、韓国、フランス、ドイツ、イギリス、アイルランド、デンマーク、台湾、香港の11カ国が対象となっています。
残念ながらアメリカとの間には協定がないので、ハワイへのワーキングホリデーに行くことはできません。
ワーキングホリデーに行くために必要なもの
- ワーキングホリデーの準備がよくわかりません。。。
- ワーキングホリデーは、年齢などの制限があります。条件を確認し、情報を集めましょう。参照：ワーキングホリデーの準備
- ワーキングホリデーに行くには、ビザが必要なんですか？
- はい、必要です。
ワーキングホリデーにいく場合は、観光ビザではなく、専用のワーキングホリデービザが必要になります。期間は1年間で、旅行に加えて勉強とパートタイムの仕事ができるのがその特徴です。ただし、ワーキングホリデービザの申請には年齢制限（18歳～25歳、または30歳）がありますので注意が必要です。詳細は行き先の国によって異なります。
また、ワーキングホリデービザの発給は日本のみなので、滞在先の国から次の国のワーキングホリデービザを取得することはできません。その場合は、いったん帰国して取得する必要があります。参照：ワーキングホリデー ビザ
- ワーキングホリデーには、1回しかいけないの？
- はい、ワーキングホリデービザを取得できるのは、1ヵ国につき1度だけです。
同じ国に2度ワーキングホリデーに行くことはできないので（観光や留学ビザは取得可能）、チャンスを最大限に生かして、その国でのワーキングホリデーを満喫してください。
ただし2005年11月よりオーストラリアについては、政府指定ファームで働いて証明を受けるなど、一定の条件を満たせば2度目のビザ（1度目の延長も可）も取得できるようになりました。参照：オーストラリア ワーキングホリデー
- 外国語が苦手だけど大丈夫？
- 「語学力を上達させたい」と、ワーキングホリデーにチャレンジする人も多いと思います。確かにワーキングホリデーに参加するには、語学力は問われないので、まったく現地の言葉がわからない人でも参加することはできます。ただし到着直後から、レストランで注文したり、人と交流したり、仕事先を探したりと、すぐに外国語を使って生活することになります。少しでも語学力があったほうがいいので、できれば事前に勉強しておきましょう。
またワーキングホリデービザでは、最長3ヶ月（国によって違いあり）の就学しか認められていません。現地の語学学校に通う場合には、注意が必要です。より長い期間の就学を希望する場合は、留学を検討したほうがいいかもしれません。参照：ワーキングホリデー ビザ
お金に関すること
- ワーキングホリデー中でも、日本の失業保険はもらえるの？
- 残念ながら、失業給付の対象にはなりません。
失業給付金を受給できるのは、失業中で、働きたいが仕事がないことが条件です。ワーキングホリデー中は、日本国内で就職活動を行っておらず、雇用保険でいう「失業」には当たらないので、失業給付を受けることはできません。
ただしワーキングホリデーの期間が短かったり、予定より早く帰ってきたりしたときは、給付を受けられることがあります。この場合、帰国後日本で働く意思があれば、待期期間、給付制限期間などに注意して、手続きをしましょう。
- ワーキングホリデー中の、国民年金や健康保険はどうなりますか？
- 渡航の際に住民票をどうするか（海外への転出届けを出して住民票を廃止する or 実家などに住民票を移動する）で、それぞれ変わってきます。
国民年金 国民健康保険 住民票を廃止した場合は、国民年金支払いの義務はありません。ただし年金受給時には、支払わなかった期間分の受給額が減額になります。
一方で住民票を移動した場合は、出発前同様に国民年金の支払いが必要になりますので、あらかじめ家族などに依頼しておきましょう。住民票を廃止した場合は、保険料の支払いが不要になり、保険の資格は失効します。この場合は万一に備えて、旅行保険などに加入したほうがいいでしょう（歯科治療など一部の治療はカバーされません）。
一方で住民票を移動した場合は、継続して保険料の支払いが必要になります。あらかじめ家族などに、不在中の支払いを依頼しておきましょう。滞在先では保険証は使えませんが、帰国後に海外療養費の還付を受けることができます。その場合は市区役所に行き、現地で受診した証明を行わなければなりません。ただし還付は日本の金額に基づきますので、実際に海外で支払った額と差が出てしまうこともあります。
- クレジットカードは持っていったほうがいい？
- クレジットカードは海外では身分証明書の役目も果たすので、できれば一枚は持っていきましょう。持っていない人は、海外では手続きに手間取ることもあるので、出発前に日本で作っておいたほうがいいでしょう。
帰国後に関すること
- 帰国後の就職は難しいの？
- 漠然とワーキングホリデーに行ったというだけでは、就職活動では十分なアピールになるとはいえません。肝心なのはワーキングホリデーに参加することではなく、そこで何を学び、何を身につけ、それを今後の仕事にどうつなげていきたいかを、自分の言葉で説明できるようになることです。
そこで帰国後を意識して、ワーキングホリデーの出発前から、参加する目的やそこで達成したい目標を考えておきましょう。そうすれば、貴重なワーキングホリデー中に、自分が何をしなければいけないのかが見えてくるでしょう。
また留学エージェント（留学エージェント）によっては、帰国者向けの就職サポートを行っている会社もあります。詳細は各留学エージェントにお問い合わせください。
- ワーキングホリデーに興味があるなら、まずは資料を取り寄せて、費用をチェックしよう。留学エージェントによってサポート内容も異なるので、きちんと比較することがおススメ。ワーキングホリデーナビなら、一度入力で最大6社を簡単比較できますよ。
